助けることができるのは家族まで！食糧備蓄の現実を知りましょう。他人を助けることなどできません。

「近所の人が食べ物に困ったら助けてあげたい…」

あるお客様から、こんなことを口にされていましたが…

絶対にダメです。助けることができるのは家族まで。それ以上は助けることなどできません。氣持ちはわかりますが、現実を見ればそれがよーーーく理解できます。

また、この現実を理解すれば、都会などに住み続けることなど到底無理だとお分かりいただけることでしょう。

・食糧備蓄の基本的考え方：塚田芳枝（杏林大学医学部付属病院栄養部）2015 年 46 巻 4 号 p. 291-294

東日本大震災以降、厚生労働省が災害拠点病院に実施した調査によると、２～３日分以上の飲料水を備蓄している施設は78.5％、食料を備蓄している施設は89.4％であった。（中略）一方、災害拠点病院とはいえ１～２割の施設は備蓄の体制が整備されていないという実態がうかびあがった。（中略）

厚生労働省は（中略）災害拠点病院に対しては、「流通を通じて適切に供給されるまでに必要な量として、3日間備蓄しておくこと」と通達した。

それでは、現実を見ていきましょう。

春日井市民の災害時の食生活の備えに関する実態：加藤巧一郎他；東海公衆衛生雑誌第6巻第1号 2018

研究結果

回答のあった899人のうち、生、年代、家族構成および地区の基本属性に欠損値のある者を除く計838人（男性139人、女性699人）を分析対象とした。

考察

（前略）非常用としての用意ではなく常備している食品として「肉・魚・豆等の缶詰」は55.7％、「レトルト食品（カレー、ハンバーグ等）」は57.4％だった。

今回、災害時自力食生活予測日数は３～6日は50.7％、7日以上は5.7％と十分とは言えない結果であった。

ご覧の通り、食糧の備蓄を7日以上している方は5.3％。また、常備している食材の内容を確認してください。

私は「備蓄」と口にしていますが、要は「常備」している食材がそのまま「備蓄」となるのが理想です。その常備食を多めに抱え、有事の時は当たり前にそれを食べ続ける。それだけのことにすぎません。

一方で、この研究で米を常備している人の多くも白米でしょう。また、乾麺も小麦粉が使われたものばかりです。今後、食糧事情が悪化した際、このような精白食では乗り切ることなどできません。

独立行政法人国民生活センター：災害に備えた食品の備蓄に関する実態調査

災害への備えとして、自宅に長期保存ができることをうたった食品を備蓄している、全国の20～60 歳代（各年代 600 名、平均年齢：44.8 歳）の 3,000 人（男性：1,500 人、女性：1,500人）の消費者を対象に、インターネットによるアンケートを実施

こちらも備蓄食料のトップが「乾麺・カップラーメン」です。しかも、7日以上の備蓄はわずか5.9％です。どちらの研究でも、7日以上の備蓄は５％台ですが、問題はその備蓄内容。缶詰からはじまり８番目のフリーズドライ食品まで、私が食べ物と認めるのはトップの缶詰だけ。まあ、その缶詰も確認しないと食べ物かどうかわかりませんが…

これからは、にっちもさっちも行かぬ世となるから人民狂うなれど、この道縁ある者たちしっかりと褌締めて、縁ある者たちを導かねばならんぞ。まずは食う物無くなるゆえ、今のうちから対応して参りなされ。水も無くなるゆえ、大切にしなされ。奪い合いが多くなるゆえ、皆で取り決めて分配する仕組み考えなされ。金要らぬようになるから、今のうちに畑買うて、皆で耕しなされ。いよいよ、国も国として手つけられなくなるから、その時は、新しい世界みなで造る気持ちで、今のうちから準備なされ。金の要らぬ世の始まりじゃ。

食べ物ではないものを食べるであろう人たちは、みな狂い奪い合うようになるのでしょう。ですから、近所の人を助けるどころか…

畑やプランターで栽培した作物を、家族のために盗まれないようする必要があります。そのため、私は会社と家の庭でプランター栽培をしていますが、こちらは時間稼ぎのために買ってきた苗（F１種）を植えてています。その一方で、会社と家では盗まれることがないであろうベランダで固定種の種でプランター栽培をはじめています。

ポチっとアンケートで防災の備えのアンケート調査がありました。昨年と3年前の2回実施しているようです。以下が昨年。

こちらが2018年です。

防災意識が高いが３％、やや高いが33％となっていますが…

92％の人の備蓄は5日分以下。

水の備蓄も86％が5日分以下という結果でした。

以上、これらの調査から、7日分以上の備蓄をしている人は人口の５％程度だと推測されます。

ローリングストック手法と災害時の栄養問題を解決する知識を学ぶカード型アクティブラーニング教材「家庭の食料備蓄について学ぼう！」の開発：前田緑 , 伊藤智 , 舩木伸江；2021 年 1 巻 2 号 p. 63-70

備蓄している家庭の割合は，全国で 47.4%( 平成 23 年国民健康・栄養調査 ) と半数を下回る結果となっている。

もう、説明する必要は無いと思いますが、ほとんどの人は備えがありません。1人を助ければ、近所の人が群がってきます。そうなれば、ご家族を守ることができなくなります。

地域に存在する食料の災害時における食料供給源としての可能性の検討～一般世帯・学生単独世帯・小売店に存在する食料に着目して～吉田裕実子, 大澤脩司, 藤生慎, 高山純一, 中山晶一朗；2018 年 74 巻 4 号 p. I_873-I_882

（前略）表－４に示すように、金沢市のコンビニエンスストアに存在する調理不要の主食は5万8千食、調理が不要な主食は12万食ほどである結果であった。また、水は1万5千Lｈどが存在する結果であった。

これらの家庭の食料とコンビニエンスストアに存在する食料の合計を表－5に示す。

これにより、これらの食料で市民の食をどの程度まかなえるかを示す。はじめに、主食に関して、図‐17に1人あたり3食（1日分）としたケース、6食（2日分）のケース、9食（3日分）のケースのそれぞれについて、供給可能人数を示す。金沢市の人口は465,699人であり、1人あたり9食（3日分）をまかなえるだけの食料が存在する結果である。

また、飲料水に関しての結果を図‐18に示す。1人あたり2L割り当てると全市民分が存在する結果であるが、水は1人あたり1日３Lが必要量とされており、水不足が懸念される。

東北や熊本など被災地の方はもちろん、都会の人も経験があると思いますが、有事の際はスーパーやコンビニの棚が一瞬の内にカラとなります。今回、どの程度の状況となるのか？それはわかりませんが、私は聖書が「大患難」を預言していますし、大日月地神示も「人民狂う」と預言していること。

また、以下In Deepさんのブログより転載した「ワクチン接種よりも餓死者の方が多いかも…？と、思ってしまうのは果たして私だけでしょうか…？」から、真剣にそんな状況となると想定しています。

最後に、近い未来の日本の惨状が想定できる事実をご紹介しましょう。

持続可能な地域循環型農業エコシステム事業─技術と人財で地域循環型農業を目指す─山中隆敏, 合間修一, 粥川好；開発工学2020年 40 巻 1 号 33-36

農林水産業の統計情報より日本人総人口の２％に満たない168.1万人（2019年）の農民が日本の食糧の大半を支えている。農業就農人口のうち、基幹的農業従事者（過去1年間、主として農業の仕事に従事していた人）は、140,4万人（2019年）で、過去20年の間に51.5％減少している。農業従事者の平均年齢は66.8歳、35歳未満は５％との数字が示すように、後継者不足もあって、埼玉県と同じ面積の耕作放棄地が広がっている。

さらに農家1戸当たりの農地面積は2007年現在でEUの9分の１，アメリカの99分の１，オーストラリアの1862分の１と、耕作面積の極端な狭さT、耕作可能な農地の放棄が深刻度を深めている。

日本の農業就業人口168.1万人は毎年十数万人ずつ減り続けており、7割以上の凡そ118万人を65歳以上の高齢者が占め、この世代の農業者がリタイアされれば、日本の農業は崩壊する心配がある。

このままいけば、1人の農業従事者が100人以上の国民の食糧を担う異常事態になり、食糧の海外依存度が高まり、食糧自給率は更に低下することになる。