コロナ禍以降、不登校や起立性調節障害が激増しています！ – 誰もが驚く数です。(*_*) 10日間チャレンジを〝手を抜かず〟に実行すれば問題解決します。「少しくらいなら…」が大敵ですよ！

299,048人

この数字、なんだかわかりますか？

実はこれ、2022年（令和４年）の小中学校の不登校児童数です。ホントにビックリです。

なぜなら、2000年（平成12年）の不登校児童数は約14万人だったからです。それが2022年、約30万人とおおよそ倍以上に増えていました。少子化で子どもの数が年々少なくなっている、にも関わらず…。

全国の不登校の現状―科学的知見に基づく改善方策（子どもみんなプロジェクト）― 堀 清一郎 2023 年 14 巻 1 号 p. 3-9 によると、2021年（令和3年）では小学生81,498人、中学生163,442人、高校生50,985人とあります。

一見すると高校生になると不登校が減るように思えてしまいますが、その裏には次のような事実があ

中学生が高校進学をしなかった

以下は2006年度の調査結果ですが、中学生の不登校経験者の15％程度は高校進学をあきらめているようです。

2021年、同じ程度で高校進学をあきらめたとするなら、163,442人×0.15≒24,516人程度が家庭内に引きこもっている可能性があります。

高校を中途退学している

中学までとは違い、基本的に高校では単位を取得できなければ留年します。また、各科目で最低限の出席日数がなくても単位取得はできません。したがって、不登校が3ヵ月も続けば留年もしくは中途退学となります。

・中途退学者数は38,928人

・中学生の不登校児童数は163,442人

・高校進学をあきらめた生徒数は24,516人

・高校生の不登校は50,985人

38,928＋24,516＋50,985＝114,429

163,442ー114,429＝49,013

おそらく、この49,013人は不登校の子どもたちを集めた高校に通っていると思われます。例えば、ある著名な塾が経営する高校は、教師が生徒宅に訪問して授業やテストを行っています。そのため、年間の学費が100万円を優に超えるそうです。言い方は悪いですが、お金で高校卒業の資格を売っている高校が増えているようです。

朝起きられない病気（起立性調節障害）による不登校は？

起立性調節障害で不登校になっている子どもたちはどれくらいいるのでしょうか？

2024年の論文では３～４割とありますが、

2023年の論文では約3分の2とあります。

「３～4割」と「3分の2」、ずいぶん差がありますが少なくとも4割は起立性調節障害が原因で不登校になっていると考えていいでしょう。したがって、おおよそ12万人以上の小中学生が起立性調節障害で学校に通えなくなっていると思われます。

また、おそらくですが、高校生の不登校では起立性調節障害が原因であるケースが大多数（少なくとも半分以上）だと想像しています。

こういった事実を確認していただいた上で、お子さんの不登校や起立性調節障害でお悩みのご両親に向け、アインシュタインの言葉を引用します。

意味わかりますよね。

今まで１年も2年も、中には数年以上も朝起きれないままなのに同じアプローチを続けていたのなら、アインシュタインでなくてもそれを「狂気」と呼ぶでしょう。

つまり、不登校児の元気に登校（違う結果）を望むなら、今までと違うアプローチをとり入れなければいけません。

 

起立性調節障害を含め子どもの不登校でお悩みのご両親へ！

以下は2022年の論文ですが、中高生の女子の起立性調節障害有病率は4人に1人を超えています。また、男子高校生も5人に1人を超えています。

ざっくり言えば、中学生以上の5人に1人は起立性調節障害です。

また、今では国民の2人に1人はアレルギー疾患を患っています。さらに、起立性調節障害の患者は〝ほぼすべて″がアレルギー疾患を患っています。

では、50年前（1970年代）にどれくらいの人が起立性調節障害を患っていたのか？というと、アレルギーや起立性調節障害など、ほとんどの人がその病名すら聞くことがありませんでした。

この事実は何を意味するのでしょうか？

また、一般に不登校解決の手段は大きく２つあります。

ひとつは「こころのケア」のためにカウンセリング。もうひとつは、西洋医学の投薬による〝治療″という手段ですが、そういったケアが当たり前のように整備された結果（事実）を再確認してみましょう。

「こころのケア」と西洋医学により治療の結果

不登校は「こころの問題」である。したがって、「こころのケア」が大切であり、親は不登校児に寄り添う必要がある。みたいのがほとんどの方の常識ではないでしょうか？

そのため、心理カウンセラーや臨床心理士などのカウンセリング、「こころのケア」を問題解決の手段として選択されているようです。

ですが、「こころのケア」というアプローチがなんの効果もないことは下記のグラフを見れば明らかでしょう。

繰り返しますが、不登校が「こころの問題」とされスクールカウンセラーの配置が進められました。そして、全国の公立小中学校にスクールカウンセラーが〝ほぼ″全校配置されたのは2006年。

こころのケアが整備され、子どもの数が減少しているにも関わらず不登校児童はどんどん増えていることがわかります。

また、西洋医学により治療も同じです。

前述したように50年前には起立性調節障害の患者など〝ほぼ″いませんでした。が、その患者数はどんどん増えています。

この結果を前提に、「こころのケア」や西洋医学による治療というアプローチは不登校・起立性調節障害対策となるのか？再度考えてみましょう。

まとめ

生徒数という分母が少子化により小さくなっているのにも関わらず、起立性調節障害や不登校児童数はどんどん増えている。付け加えるなら、1990年代だったと記憶していますが「子ども医療費助成制度」が導入されて以来、アレルギーや近視、発達障害などの子どもが激増しています。

この事実を前提に、私が子ども医療費助成制度の導入が決まったときに想定していたことをご紹介しましょう。

（子ども肥料費助成制度が導入されたら…）親が子どもの健康に責任を持たなくなる。子どもの病気は確実に増えるだろうな～

これは「親が子どもが病気になっても何も考えない」とか「子どもが病気になっても何も疑問をもたない」と言い換えることもできます。

「子どもの具合が悪くなった」

じゃあ（お金かかんないから。もしくは500円ですむから）「病院に連れて行こう」（これで親の責任を果たした）

繰り返しますが、子どもの半数以上がなんらかのアレルギーを患っています。中高生の2割以上が起立性調節障害です。この事実は、これらの病気が生活習慣病であることを物語っています。

では、50年前と今を比べ、生活習慣で大きく変わったのは何なのか？

食事です。

「カップラーメンでまともに子どもが育つと思いますか？」

「添加物まみれの食品を食べて子どもがまともに育ちますか？」

「マクドナルドの食品食べて子どもがまともに育つと思いますか？」…

※ スーパーサイズミー（マック食べ続けたらどうなったのか？ドキュメンタリー映画）のレビューをご覧ください。なお、スーパーサイズミー２もご覧になることをお勧めします。

「子ども医療費助成制度」は、母親がそういった疑問を持たないようにするため作られた制度だと私は考えました。

今回の記事の最後は再び不登校児童数のグラフです。コロナ禍、一般家庭の食生活ではどんな変化があったでしょうか？

コロナでロックダウンなどがあった時、スーパーやドラッグストアでどんなものを買い込んだのか？思い出してみましょう。そして、そういった類の食品が起立性調節障害を含めた不登校の原因となっているのです。

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